生存圏研究所で学ぶためには

生存圏研究所の中核研究部では理学研究科、工学研究科、農学研究科、情報学研究科の学際分野を扱っており、学生は京都大学大学院のそれぞれの研究科に所属しています。したがって、生存圏研究所で学ぶためには各研究科の入試を受けることになります。研究科と生存圏研究所の研究分野は以下に示す関係になっています。

教育・人材育成への取り組み　2015（平成27）年度

1. 学内での授業並びに演習
   • 大学院： 理学研究科、工学研究科、農学研究科、情報学研究科、地球環境学
     堂、文学研究科
   • 学部： 全学共通科目 6 教科、工学部 7教科、農学部 3 教科、文学部 1 教科
2. 博士研究員ならびに受託研究員
   • ミッション専攻研究員: 2012 年度 6 名、2013 年度 6 名、2014 年度 5 名、2015年度 5 名
   • 日本学術振興会特別研究員： 国内 3 名、外国人 2 名
   • 上記以外の資金、または海外の奨学金による博士研究員： 37 名
   • 企業からの研究者の受け入れ： 16 名
3. 全所的な修士論文発表会の実施による研究員ならびに学生交流の推進。2014年 1 月に第 11 回発表会を開催。
4. 生存圏ミッション研究ならびに全国共同利用関連のシンポジウムを開催し、生存圏関連研究の最新情報の提供。
5. 生存基盤科学研究ユニット、極端気象適応社会教育ユニット、宇宙総合学研究ユニット、計算科学ユニット、グローバル生存学大学院連携ユニット、博士課程教育リーディングプログラム「グローバル生存学大学院連携プログラム」に参画し、同時に「総合生存学館思修館」の運営にも協力した。

院生の主な就職状況

Bengkulu大学、JFEエンジニアリング株式会社、JFEスチール株式会社、KDDI株式会社、アルゼンチン国立科学技術研究所、オークマ株式会社、クラシエフーズ株式会社、コンティネンタル・オートモーティブ株式会社、サンディスク株式会社、スズキ株式会社、デジタルプロセス株式会社、デュポン株式会社、ニッセイ情報テクノロジー株式会社、パナソニック株式会社、ハリマ化成グループ株式会社、ホンダ技研工業株式会社、ミサワホーム株式会社、ヤマサ蒲鉾株式会社、ヤマハ株式会社、ライフテクノロジーズジャパン株式会社、レンゴー株式会社、愛知県立衣台高等学校、愛媛県庁、安積濾紙、一般財団法人日本気象協会、一般財団法人日本繊維製品品質技術センター、宇宙航空研究開発機構、宇都宮大学大学院工学研究科、王子ホールディングス株式会社、株式会社NTTデータ、株式会社NTTドコモ、株式会社ＳＯＬ、株式会社アクセルスペース、株式会社ウッドワン、株式会社オリエントマイクロウェーブ 、株式会社クラレ、株式会社システムサポート、株式会社ピックルスコーポレーション、株式会社ボストンコンサルティンググループ、株式会社みずほ銀行、株式会社ミルボン、株式会社ラプラス・システム、株式会社京都銀行、株式会社三井住友銀行、株式会社小松製作所、株式会社日立製作所、株式会社野村総合研究所、関西電力株式会社、気象庁、技術研究組合単層ＣＮＴ融合新材料研究開発機構、京阪電気鉄道株式会社、京都市林業振興課、京都大学防災研究所、京都大学理学研究科、古野電気株式会社、三菱重工業株式会社、三菱電機株式会社、昭和産業株式会社、清水建設株式会社、大栄環境株式会社、大建工業株式会社、大阪シーリング印刷株式会社、第一工業製薬株式会社、中外製薬株式会社、朝日ウッドテック株式会社、帝人ファーマ株式会社、田辺三菱製薬株式会社、東レ株式会社、東海旅客鉄道株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、南京林業大学、日産自動車株式会社、日本製紙株式会社、日本電気株式会社、日本電業工作株式会社、日本放送協会、富士電機株式会社、文部科学省、兵庫西農業協同組合、名古屋大学、博士後期課程進学 その他

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