生存研の活動は国際的に拡がっています。国際共同研究を幅広く推進させるとともに、共同利用・共同研究拠点としての新展開として、全国共同利用型の施設・設備、データベース、研究プロジェクトを、海外の大学・研究機関等の研究者に開放しています。さらに、アジア地域を中心に国際社会の科学技術の進展にも大きく貢献しています。

国際共同研究プロジェクト

海外の研究者との積極的な交流を促進し、多様な国際共同研究を展開するとともに、生存圏科学の進展と振興をめざしています。令和元年度、所員の推進する国際共同研究は51件、海外への研究者派遣回数は延べ157名、外国人研究者の招へい者数は延べ155名でした。また、研究所のアジアリサーチノードに関連したSICORP（JASTIP）プロジェクトや、科学技術振興機構（JST）と国際協力機構（JICA）によるSATREPSプロジェクトなどを活用して、国際的な人材育成や共同研究プロジェクトを推進しています。

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大学設備・施設の国際共同利用

インドネシアの西スマトラ州の赤道上にある大型の大気観測用ドップラーレーダー、滋賀県甲賀市信楽町に設置しているMU レーダー（中層超高層大気観測用大型レーダー）は、共同利用の国際化を開始しています。居住圏劣化生物飼育棟（DOL）、生活・森林圏シミュレーションフィールド（LSF）をはじめとする他の共同利用設備・施設でも国際共同研究を推進するとともに、技術移転や高等教育を促進しています。

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国際研究集会・教育プログラム

国際シンポジウム・スクールを毎年、数回実施しています。また、グローバル生存学大学院連携ユニットをとおして、外国人教員による生存圏科学に関する新しい研究も促進しています。さらに、インドネシア国立研究革新庁（BRIN）との共催により「生存圏科学スクール（HSS）」と「国際生存圏科学シンポジウム（ISSH）」を平成20年度及び23年度から開催してきました。さらに平成29年度から「地球規模課題セミナー（SDS）」を開催してきました。

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国際学術交流協定

生存圏科学の研究者コミュニティの交流を促進し、関連分野のさらなる進展をはかるため、生存研は世界各地の研究機関と多くの学術交流協定を締結しています。令和4 年度時点でその数は25 件にのぼり、年々増加しています。

　（2023年4月現在）

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外国人招へい研究者

中核研究部には、外国人客員部門が設置されています。外国人客員の招へいは昭和61年に始まり、現在では3名分のポジションに毎年約6名の外国人研究者を迎えています。若手の外国人研究者の招へいは増加傾向にあり、日本学術振興会の外国人特別研究員の受け入れはこの5年間で延べ8名です。留学生は、毎年平均約25名が在籍しています。

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