研究課題
インドネシア産ウリン材における未活用材の有効利用技術の開発
研究組織
| 代表者 | 神代圭輔（京都府立大学大学院生命環境科学研究科） |
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| 共同研究者 | 金山公三（京都大学生存圏研究所） 梅村研二（京都大学生存圏研究所） 田中聡一（京都大学生存圏研究所） 渕上佑樹（三重大学大学院生物資源学研究科） 古田裕三（京都府立大学大学院生命環境科学研究科） 渕上ゆかり（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科） 林田元宏（株式会社林田順平商店） 奥村哲也（株式会社林田順平商店） 溝口正（株式会社日本木材） |
| 関連ミッション |
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研究概要
熱帯雨林の保護または持続可能な利用は地球温暖化の防止、エコシステムの保全、ひいては人類の生存にとって重要であり、これを脅かす木材の違法伐採問題への対応は喫緊の課題である。日本の輸入木材製品のうち、インドネシアから最も多くの違法リスクの高い木材製品を輸入しているとの報告もあり（2013年値）（籾井、2014）、インドネシアからの輸入製品への対応が最重要であるといえる。インドネシア政府はこの問題に対して、2013年からインドネシア木材合法証明（SVLK: Standard Verifikasi Legalitas Kayu）を開始し、合法木材の利用を急速に推進しており、インドネシア産木材の合法性と資源の持続性の担保を両立させることが熱帯雨林の保護・保全および公正な木材市場形成の観点から極めて重要である。
昨年度までの研究において、日本向け輸出木材のうちエクステリア用途として需要が大きいが資源量も少なく絶滅危惧種に指定されている樹種であるウリンを対象として、SVLKのシステムを中心にトレーサビリティの確認を行った。その結果、①輸出向けのウリンの合法性はSVLKによって担保できている、②ウリンの主な伐採対象地は「生産転換林（Convertible Production Forest）」であるため資源の持続性は必ずしも担保されない、③非効率的な製材により大量の端材（原木比で6割程度）が発生し廃棄されている、などの実態を明らかにしてきた。これまでの研究成果から、資源の持続性の担保が喫緊の課題であると考え、本研究では、貴重な熱帯雨林材を余すところ無く有効活用するために、「未活用材から得られた抽出成分を含浸した材料の評価」、「未活用材の抽出成分が木材の加工性に及ぼす影響の評価」、「端材の有効利用が資源のライフサイクルに与える影響の評価」について、インドネシア産ウリン材における製材端材等の未活用材の有効利用技術の開発を行う（下図参照）。
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2018年8月1日作成
