研究課題

超高層大気-海洋-固体地球結合モデルによる津波推定に関する研究

研究組織

代表者	齊藤昭則 （京都大学理学研究科）
共同研究者	山本衛 （京都大学生存圏研究所） 宮崎真一 （京都大学理学研究科） 石川洋一 （京都大学理学研究科） 松村充 （京都大学理学研究科） 穂積裕太 （京都大学理学研究科）
関連ミッション	ミッション 1 （環境計測・地球再生）

研究概要

2011 年 3 月 11 日に発生した東北地方太平洋沖地震の直後に電離圏において、プラズマ大気の構造が観測された（図）。これらは、震源地域上空で発生し、水平方向へ同心円状に伝搬していたため、地震による地殻変動が海面隆起を励起し、海表面で鉛直方向へ伝搬する大気波動が生成され、その大気波動が高度 300 km の電離圏高度に到達して、プラズマ大気を変動されたものと考えられる。本研究では、地震に関わる超高層大気-海洋-固体地球の変動を統合的に扱い、この三領域の観測データに整合的な、地殻変動-海洋変動-超高層大気変動の物理過程を解明する事を目的とする。従来のモデルが用いている地殻変動と海洋変動に加え、超高層大気変動を用いる点が特色である。図のように超高層大気変動は、震源域を含めた広範囲の高分解能な 2 次元観測が陸域から可能なことから、より高い精度で変動過程を捉える事が出来ると期待される。このモデルを 2011 年 3 月 11 日東北地方太平洋沖地震の観測データと比較し、調和的な変動を求める。

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2011年8月18日作成

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