Research Institute for Sustainable Humanosphere

共同利用・共同研究拠点大型装置(開放型研究推進部)

共同利用・共同研究拠点は当研究所の根幹です。われわれは、①大型装置・設備の共用、②生存圏に関する種々のデータベースの公開、ならびに③共同研究集会開催を通じた新規研究課題および学際萌芽・融合プロジェクトを推進しています。

施設利用型共同利用

従来から実施していた信楽MU観測所の「MUレーダー」、「先端電波科学計算機実験装置(A-KDK)」、マイクロ波エネルギー伝送実験を行なう「METLAB/SPSLAB」を継続発展させるとともに、平成17年度に新たにインドネシアの「赤道大気レーダー(EAR)」、「木質材料実験棟」、鹿児島県にある「生活・森林圏シミュレーションフィールド(LSF)」、「居住圏劣化生物飼育棟(DOL)」の共同利用を開始しました。平成18年度には、「森林バイオマス評価分析システム(FBAS)」、平成19年度には「持続可能生存圏開拓診断(DASH)システム」を設置し、平成20年度から共同利用を開始しました。平成23年度には「先進素材開発解析システム(ADAM)」、「高度マイクロ波エネルギー伝送実験装置(A-METLAB)」、「宇宙圏電磁環境計測装置性能評価システム(PEMSEE)」の共同利用を開始し、合計13件の大型設備・施設の共同利用を行なっています。

 

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データベース共同利用

昭和19年以来、70年以上にわたって収集されてきた標本である材鑑データ、MUレーダーなど大気観測のレーダーデータ、GEOTAIL衛星による宇宙プラズマに関する衛星データなどの生存圏にかかわる多種多様な情報を統括して「生存圏データベース」として管理・運営しています。科学技術利用目的の場合は、とくに制限を設けずにデータを公開しています。

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全国共同利用から全国・国際共同利用、さらに共同利用・共同研究拠点へ

平成17年度からはMUレーダーと赤道大気レーダー(EAR)で、また平成20年度からはDOL/LSFで国際共同利用が開始されました。その後、「生存圏科学における共同利用・共同研究拠点」としての指定を受け、研究コミュニティーにおける中核拠点として活動を行っています。平成16年度に研究所が学内措置で設立されたときの共同利用は3件99課題でしたが、その後共同利用の拡充を進め、平成23年度からは13の施設を運用し、 課題数は現在200を越えています。また、共同利用者数も約1,000名を数えています。

 

 

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