教育への取り組み
更新日: 2017/11/01
2015(平成27)年度
- 学内での授業並びに演習
- 大学院: 工学研究科、情報学研究科、農学研究科、理学研究科、地球環境学
堂、文学研究科 - 学部: 全学共通科目 6 教科、工学部 7教科、農学部 3 教科、文学部 1 教科
- 大学院: 工学研究科、情報学研究科、農学研究科、理学研究科、地球環境学
- 博士研究員ならびに受託研究員
- ミッション専攻研究員: 2012 年度 6 名、2013 年度 6 名、2014 年度 5 名
- 日本学術振興会特別研究員: 国内 3 名、外国人 2 名
- 上記以外の資金、または海外の奨学金による博士研究員: 37 名
- 企業からの研究者の受け入れ: 16 名
- 全所的な修士論文発表会の実施による研究員ならびに学生交流の推進。2014年 1 月に第 11 回発表会を開催。
- 生存圏ミッション研究ならびに全国共同利用関連のシンポジウムを開催し、生存圏関連研究の最新情報の提供。
- 生存基盤科学研究ユニット、極端気象適応社会教育ユニット、宇宙総合学研究ユニット、計算科学ユニット、グローバル生存学大学院連携ユニット、博士課程教育リーディングプログラム「グローバル生存学大学院連携プログラム」に参画し、同時に「総合生存学館思修館」の運営にも協力した。
院生の主な就職状況
博士課程進学の他、京都大学、名古屋大学、Bengkulu大学、アルゼンチン国立科学技術研究所、南京林業大学、財務省名古屋税関、愛媛県庁、兵庫西農業協同組合、株式会社システムサポート、大阪シーリング印刷株式会社、株式会社ラプラス・システム、帝人ファーマ(株)、三菱電機株式会社、オークマ株式会社、東レ(株)、大建工業株式会社、宇都宮大学大学院工学研究科、デジタルプロセス(株)、日本電業工作株式会社、JFEスチール株式会社、株式会社日立製作所、東海旅客鉄道株式会社(JR東海)、(財)日本繊維製品品質技術センター日本電気、田辺三菱製薬株式会社、日本放送協会、株式会社クラレ、ヤマサ蒲鉾株式会社、京都銀行、ヤマハ(株)、レンゴー(株)、安積濾紙、ニッセイ情報テクノロジー株式会社、集成材製造会社、スズキ株式会社、他多数